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国内


1: nita ★ 2018/09/17(月) 17:30:11.34 ID:CAP_USER9
 愛知県豊川市のラブホテルで17日朝、宿泊代金など11万円を支払わず逃げようとした男らが止めようとした従業員を車で引きずってケガをさせ、そのまま逃走しました。

17日午前8時半ごろ、豊川市正岡町の「ホテルベルラ・トゥール」で、16日から宿泊していた男2人が、宿泊代と飲食代あわせておよそ11万円を支払わず逃走しました。

後を追ったフロントの女性従業員(44)が、2人の乗った白っぽい軽乗用車を見つけ、ドアを掴みましたが車は発進。2メートルほど引きずった後、振り切りそのまま逃げ去りました。

女性従業員は右ひざを擦りむくなどの軽傷です。

逃げた2人はともに年齢は20代とみられ、1人は身長160センチ位の中肉、もう1人は身長170センチ位のやせ型で、女性従業員によると外国人とみられるということです。

警察は強盗致傷の疑いで行方を追っています。

9/17(月) 17:17配信
東海テレビ
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180917-00004903-tokaiv-l23

国内, エンタメ


1: おでん ★ 2018/09/16(日) 12:52:27.63 ID:CAP_USER9
ジャーナリストの池上彰氏に浮上した「意見パクリ疑惑」が「いけがmetoo」運動として、広がりを見せている。

発端となったのは、フジテレビ系で放送された『池上彰スペシャル』で、政権批判をした「一般人の小中学生」が、実は芸能プロダクションに所属する子役だったことが判明し、炎上したこと。

これを見た評論家の八幡和郎氏が、自身のTwitterとFacebookで「池上彰氏の番組から取材があって時間を取られたあと、『池上の番組の方針で、番組では八幡さんの意見ではなく池上の意見として紹介しますがご了承いただけるでしょうか』といわれた」と言われ断固拒否したエピソードを紹介したのだ。

すると、会社社長の宮下研一氏も、八幡氏のFacebookに「全く同様の経験があります。私が関連するホームページの中身をテレビで発表したいと言って事務所の人間が取材。

こちらも喜んで懇切丁寧に説明しました。ところが、最後に『池上の方針で池上の意見として』と、全く同じ言い方をしたのです。何が池上の方針だ!」

とコメント。八幡氏同様自身のアイディアを「池上彰氏の意見として発表したい」と言われたことを明かす。

さらに、元警視庁通訳捜査官の坂東忠信氏も、「テレ朝から池上彰さんのネタ取りが来た」として、「名前は出さない」「私(坂東氏)は出演しない」「私(坂東氏)が話したことを池上さんが話すので、局に来て事前チェックをしてほしい」と頼まれたと紹介。

「都合のいいことやってるな」と思ったのだという。

協力は断ったそうで、「これはメディア全体の構造的問題。
『なんでも知ってる池上彰』を売りにするためにネタを集めるスタッフ、物知りイメージに沿わないと仕事にならない池上氏、そうやって視聴率を上げて広告費増をねらう局、それを知らずに更に信仰心を増す視聴者。そういう構図です」と指摘した。

また、ジャーナリストの有本香氏も「同じような経験がある」とし、「池上さんの番組はすべて作り方が同じではないか」と述べている。

池上氏の「意見パクリ疑惑」を糾弾する声は日に日に高まっており、Twitter上には「#いけがmetoo」というハッシュタグが登場し、被害の声を上げる人が増加している。八幡氏はこのような「同調」の動きを受け、Facebook内で運動に戸惑いを見せつつも、「ディレクターは『池上の方針で』と言った。ディレクターも内心忸怩たるものがあったのではないか」と分析し、「池上彰氏を告発するつもりはないが、他人が言論として、あるいは、自説として書いた意見をあたかも自分の意見のようにテレビで仰るのはこれを機会におやめになった方がいいと思います」と忠告した。

さらに、ジャーナリストの上杉隆氏も自身のTwitterで「池上彰氏に新聞コラムやテレビで自著の内容を使用され、クレジットを打ってくれと頼んでも応じてくれなかった」などと発言し、池上氏に苦言を呈した。

池上氏は現在のところ、「他人の意見を自身の意見として使っていた」ことを否定しており、「スタッフの忖度」である可能性も否定しきれない。

しかし、この件について八幡氏は「スタッフの用意した台詞を俳優として読んでいたのか?」と疑問を呈しているうえ、被害を訴えた有識者のすべてに共通した「手口」となっており、実際にそのような行為が行われていた可能性は極めて高いと言わざるを得ない。

これまでニュース解説者として活躍し、『週刊文春』(文藝春秋社)内では、ジャニーズ事務所所属タレントがニュースを読むことについて、「ニュースを伝えるのは現場取材を積み重ねたジャーナリスト。関心のなかった芸能人にカンペを読み上げさせるのは不思議な光景」「日本のテレビ界はプロの仕事はプロに任せるというルールが確立していない。

ニュースはニュースのプロが伝えるべきだと思っている」と苦言を呈したこともある池上氏。

その実態が有識者の言葉を引用し、「自分の意見として使っていた」ならば、これは大きな問題と言わざるを得ない。

すでにネットユーザーからは「そうだったんですか池上さん」「わかりやすく解説してくれよ」など、説明を求める声が相次いでいる。

池上氏はニュース解説のように、明確な根拠と確かな証拠で「やってない」ことを証明する必要がある。

https://news.nifty.com/article/entame/rl/12184-42756/

 

国内


1: 記憶たどり。 ★ 2018/09/16(日) 17:59:23.90 ID:CAP_USER9
若者は「人生100年時代」を望まない? 敬老の日を前に、何歳まで生きたいかという「希望寿命」が20代では男女ともに80歳を切り、平均寿命を下回ったことが、メットライフ生命保険の調査で分かった。

8割を超える人が老後に不安を感じていることも分かった。

調査は6月、全国の20~79歳の男女1万4100人に実施。長生き志向について、「あまりしたくない」(28.9%)を含め、「長生きしたくない」と答えたのは全体の41.2%だった。世代別では60~70代(38.0%)が最も少なく、50代が47.7%で最多だった。

2017年の平均寿命は男性が81.09歳、女性が87.26歳。「何歳まで生きたいか」との問いに、20代の男性は78.1歳、 女性は76.9歳と答え、世代別でも最も低かった。平均寿命を上回ったのは60~70代の男性だけだった。

「老後に不安を感じる」人は81.7%。世代別では、40代の87.6%が最も高く、60~70代の73.6%が最低だった。

要因は「お金」が最も多く、20代の27.1%が年金を「全くもらえないと思う」と回答した。

また、60歳以上の資産準備意識について、都道府県別の傾向も調査した。「計画的にためている」と回答した人が 最も多かったのは鳥取県。
「備えを資産運用の資金にしたい」は宮城県、「資産運用の経験がある」は兵庫県、 「資産を多く子どもに残したい」は和歌山県がそれぞれトップだった。

https://www.jiji.com/jc/article?k=2018091600315&g=soc

 

国内


1: (?∀?(⊃*⊂) ★ 2018/09/15(土) 19:20:44.24 ID:CAP_USER9
外国人はこんなにタトゥー(入れ墨)が好きなの? 今夏のサッカーワールドカップ(W杯)を見て、そう思った。
「 そこで気になったのが温泉施設の対応。大半が「タトゥー禁止」を掲げる。
2020年東京五輪で「まごころのおもてなし」を掲げる以上、むげに断れないのでは?
そう思い、外国人旅行者が多い富士北麓(ほくろく)と南麓(なんろく)の温泉で尋ねた。

「タトゥーのお客様は入浴できません」
海外ツアー客を乗せた大手旅行会社のバスは、添乗員が到着前に車内で呼びかける。
タトゥーを入れている人は周辺を散歩したり、お土産を買ったりして時間をつぶすという。

玄関に高さ2メートルの看板を立て、タトゥーのある客の入浴禁止を呼びかける。
「ファッションのワンポイントもダメ」と徹底している。

運営する山中湖観光振興公社の高村倉司取締役(69)は
「タトゥー愛好者は増えているけれど、日本人の拒否感は根強い。日本人旅行者に愛される温泉経営が基本です」と話す。

タトゥー入浴OK、減った家族連れ 着地点探す温泉施設
9/15(土) 8:55配信
朝日新聞社
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180915-00000015-asahi-soci

国内


1: プティフランスパン ★ 2018/09/15(土) 10:00:10.97 ID:CAP_USER9
 ハチミツを食べた乳児が昨年3月、ボツリヌス菌が原因の「乳児ボツリヌス症」で死亡した事故を受け、業界団体が会員業者に、容器への注意表示を義務付けることを決めた。

来夏にも規約を改正し、統一した表示基準を設けて、乳児に対する危険性を明確にする。

2018年9月14日
https://yomidr.yomiuri.co.jp/article/20180914-OYTET50025/

国内

1: 記憶たどり。 ★ 2018/09/15(土) 06:37:26.20 ID:CAP_USER9
コンビニに陳列されていた携帯電話用の充電器を店員に差し出し、「返品するから金をくれ」などと言って金をだまし取ったとして、塗装工の男が逮捕された。

詐欺の疑いで逮捕されたのは東京・杉並区の塗装工、増渕雄一容疑者。警視庁によると増渕容疑者はことし6月、東京・渋谷区のコンビニで、陳列されていた携帯電話用の充電器2台を自分が購入したように装って、店員に差し出し、「返品するから金をくれ」などと言って現金およそ7000円をだまし取った疑いが持たれている。

調べに対し、増渕容疑者は、容疑を認めているという。 周辺では、同様の事件が6件確認されていて警視庁は、増渕容疑者が関与したとみて調べている。

http://www.news24.jp/articles/2018/09/14/07404104.html

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1: ティータイム ★ 2018/09/14(金) 11:41:46.93 ID:CAP_USER9
日本郵便は2019年用の年賀はがきについて、「過剰なノルマ」との批判があった販売枚数の「指標」を廃止する方針であることが分かった。
年賀はがきは、会員制交流サイト(SNS)が普及した影響もあって購入者が年々減少。
指標の枚数が販売できず、局員が自腹で購入して金券ショップに持ち込むなどの不適正な行為が横行し、長年問題になっていた。

複数の関係者によると、同社が局員向けに作成した「社長メッセージ」と題する内部文書には、
自腹営業が根絶できない理由について「『上司などからの過大な指標達成圧力』などの声もある」として「社員を大事にする会社としてあってはならない」と記載。
別の文書では、見直し策として19年用年賀はがきの販売指標を設定しないと明記している。
年賀はがきを利用したダイレクトメールなど企業向けの営業に関しては、新規需要が期待できることから引き続き指標を設定するとした。企業向けは全体の4分の1程度だという。

これまで同社は前年の販売枚数などを基に指標を設定、各郵便局が10人ほどの班ごとに割り振って営業してきた。
一部の郵便局ではさらに個人ごとにノルマが課され、さばききれない局員が自身で購入して金券ショップに持ち込んだり、値引き販売したりする不適正営業が続いてきたという。

18年用の年賀はがきの販売指標は27億6千万枚。約26億5千万枚を販売したが、実際に配達されたのは約20億6千万枚だった。
販売と配達の差の約5億9千万枚には、局員の自腹購入分が含まれるとみられる。

同社は西日本新聞の取材に「詳細は控えるが、これまでも指標については常に見直しを図ってきており、方針転換があったとは考えていない」としている。

=2018/09/14付 西日本新聞朝刊=
西日本新聞 2018年09月14日 06時00分
https://www.nishinippon.co.jp/nnp/national/article/449455/

国内


1: 樽悶 ★ 2018/09/12(水) 23:26:10.05 ID:CAP_USER9
 たんの吸引など日常的に医療行為の援助が必要な子供(医療的ケア児)を巡り、教育委員会や学校が集団登下校や遠足への保護者の付き添いが必要だとしたのは、障害を理由とした差別を禁じた障害者差別解消法に違反するなどとして、愛知県内の公立小に通う男児とその両親が12日までに、地元自治体に計330万円の慰謝料を求める訴訟を名古屋地裁に起こした。

医療技術の進歩もあり、医療的ケア児は増えている。平成27年度に全国で約1万7千人と推計され、特別支援学校以外の学校に通う人数も増加。ケアを巡る学校対応を問う訴訟は異例で、ケア児の保護者らの関心を集めそうだ。

訴状などによると、男児は生後間もなく、気管が狭くなる「声門下狭窄症」と診断され、気管を切開。気道を確保するチューブを喉に挿入しているため、1日に数回、吸引器具でたんを取り除く必要がある。

学校側は吸引器具を保護者が毎日持参して持ち帰ることを求め、母親は4年以上にわたり実行。また昨年度までケアを実施する支援員を1人しか配置せず、「支援員が途中で倒れるかもしれない」などの理由で遠足や校外学習への付き添いも繰り返し要求、「できないなら欠席か特別授業」などと言ったこともあった。

「切開部に水が入ると危険」として水泳の授業にも参加させず、保護者側が他校で同様のケア児が参加していることを伝えても、「うちはうち」「普通学級だから特別扱いしない」などと拒否。28年まで参加できなかったという。

また、保護者の相談を受けた愛知県教委が昨年9月、「『医療に関わるアクシデントが起こるかもしれない』との不安を理由に登下校中の付き添いを求めたのなら問題がある」と指摘、地元教委と学校に解決策を検討するよう指導したが、姿勢は変わっていないという。

保護者側は、一連の対応が、障害の程度に応じて社会的障壁を除去する「合理的配慮」を自治体などに義務付けた障害者差別解消法に違反すると主張。吸引器具の確保は合理的配慮の提供に当たるとして、自治体側が用意することも求めた。

自治体側は「コメントできない」としている。

提訴は今年7月13日付。今月13日に第1回口頭弁論が開かれる。

産経新聞 2018.9.12 20:13
https://www.sankei.com/west/news/180912/wst1809120090-n1.html

国内


1: ばーど ★ 2018/09/11(火) 21:04:29.64 ID:CAP_USER9
4歳の時に親が起こした訴訟で原告にさせられたら、敗訴で生じた訴訟費用を子も支払うべきか。こんな争点の裁判で、仙台地裁は11日、「訴訟費用は敗訴の当事者の負担が原則で、未成年者でも同様」との判断を示し、子に約90万円の支払いを命じた。

国から訴訟費用の支払いを求めて訴えられていたのは、現在18歳の女性。判決によると、女性は仙台市内のマンションに入居後、両親とともに2004~05年にシックハウス症候群と診断された。両親が不動産会社に損害賠償を求める訴訟を仙台地裁に起こし、両親が法定代理人となり女性を原告に加えたが、12年に最高裁で敗訴が決まった。

一連の訴訟で、両親が求めた鑑定と控訴・上告の費用として計約200万円がかかり、敗訴で父親と女性に支払いが命じられた(母親は死亡)。国は、訴訟が終わるまで支払いを猶予していた訴訟費用を父親と女性に請求。父親は自己破産して支払いを免れたが、女性の分の費用の支払いを拒んでいた。

裁判で女性側は「親が未成年の子の訴訟費用を負担することが常識」などと主張。支払い義務があるのは女性でなく父親だと訴えたが、村主隆行裁判長は「通常、あくまで親が未成年者のために支払っているだけで、未成年者が支払い義務を負わないということではない」と退けた。

女性側は、女性が未成年で支払い能力がないことなどを挙げて、「国の訴えは権利の乱用だ」とも主張したが、村主裁判長は「書類を父親が提出しないなど、国の訴えはやむを得なかった」とした。(山本逸生)

2018年9月11日20時19分
朝日新聞デジタル
https://www.asahi.com/articles/ASL9C5Q1DL9CUNHB00N.html

国内


1: 樽悶 ★ 2018/09/11(火) 19:33:50.62 ID:CAP_USER9
 性暴力やセクハラに対する社会のありようを考える公開研究会が、京都市伏見区の龍谷大深草キャンパスで始まった。過去を振り返りながら問題点を議論し、性暴力のない世界への一歩につなげる狙い。主催する同大学犯罪学研究センター博士研究員の牧野雅子さんは「現状をどう変えていくのか、まずはスタートラインに立ちたい」と話す。

かつて犯罪とみなされていなかった痴漢が条例制定などによって犯罪化されるなど、取り巻く環境は一定改善してきた。しかし、依然として性暴力が起こり、ネット上での被害といった新たな問題も顕在化している。

公開研究会は、研究者や弁護士、被害者支援団体のメンバーらが報告する形式で、11月まで計6回開催する。8月4日にあった初回は、電話相談や啓発活動に取り組む「性暴力を許さない女の会」のメンバーと、作家の北原みのりさんが登壇。電車内での痴漢行為を注意した女性がその加害者たちから性的暴行を受けた1988年の「地下鉄御堂筋線事件」などをテーマに話した。

8月25日の2回目は、国際人権法やジェンダー法に詳しい谷口真由美・大阪国際大准教授が、人権問題としてセクハラをとらえる必要性を訴えた。

次回は9月22日午後2時から。「ポルノ被害と性暴力を考える会」(PAPS)の金尻カズナさんが、AV出演やリベンジポルノなどの被害相談の現場から報告する。

以降は、「メディアで働く女性ネットワーク」を立ち上げたジャーナリストの林美子さん、日本初のセクハラ裁判の支援代表を務め、セクハラ問題に詳しい牟田和恵・大阪大大学院教授、女性の権利に関わる事件を数多く手掛ける角田由紀子弁護士が話す。

各回とも無料。申し込み不要。

■人権意識の欠如根底に

谷口真由美・大阪国際大准教授は8月25日の公開研究会で、「人権という概念が私たちの中にない」とし、人権意識の欠如がセクハラや女性差別が続く日本社会の底流にあると指摘した。

その背景として「フランス革命のような近代市民革命を経ていないため、何となくずっと人権が恩恵的に降ってきている」ことを挙げた。人権は対等な人間として認め合ったものであり、「対等でないときは戦わないといけないが、自分の人権に無自覚な人が多い。だから他者の人権にもっと無自覚になる」という。だが、グローバル社会といわれる現在、経済や金融だけでなく、人権もグローバルスタンダードが求められるとした。

前財務事務次官のセクハラ問題を機に「メディアにおけるセクハラを考える会」を立ち上げた谷口准教授は、「メディアはクローズドコミュニティー。性暴力やセクハラに対して鈍い。抜本的対策と報道の在り方を問い直さないといけない」と話した。

京都新聞 2018年09月11日 16時30分
https://www.kyoto-np.co.jp/top/article/20180911000119